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ジェネリック医薬品

ジェネリック医薬品(Generic drug)の使用が医療費抑制のため厚生労働省によって強力に推奨されています。



ジェネリック医薬品は、後発医薬品ともいわれ、通常治療に使用される先発医薬品よりも安価であることから医療費抑制に効果が期待できるとされています。



ジェネリック医薬品の普及はアメリカ、カナダ、イギリス、ドイツなど先進各国で進んでいて、その普及率はアメリカ71%、カナダ66%、イギリス65%、ドイツ62%といずれも60%を越えています(2009年・数量ベース)。



しかし、日本では、ジェネリック医薬品の数量シェアは22.8%(平成23年9月の薬価調査に基づく集計値)であり、欧米諸国と比較して普及が進んでいません。



そのため、日本でもジェネリック医薬品の使用量を増やすことで医療費の削減になると考えられているわけです。



特に日本では、先発医薬品の薬価が高すぎることが問題となっていて、経済産業省もこれを国際的に適正な額にまで引き下げれば、1兆5千億円程度削減できる、との試算を発表しているほどです。



日本でジェネリック医薬品の使用量が少ない理由のひとつは、優れた保険制度によって、患者の負担が少ないため、患者サイドからのジェネリック医薬品の使用を求める欲求が少ないことが上げられます。



また、治療を担当する医師の側では、先発医薬品とジェネリック医薬品の効果が必ずしも同じではないことであり、ジェネリック医薬品の情報も少ないことが上げられます。



しかし、医療費の削減は、結果的には、患者の利益となり、医師をはじめとした医療従事者の待遇の改善にも効果が期待できることから、ジェネリック医薬品の使用は避けて通れない問題といえます。



したがって、これからの医師には、的確なジェネリック医薬品を投与するスキルが求められるといえそうです。

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